さよなら新聞紙 さよならメディア
2019年の新聞(一般紙・スポーツ新聞は除外)の発行部数は3486万部。2030年の一般紙の部数はさらに減少し 2000万部を割る可能性がある。
To be digitized or not to be, that is the question. デジタル化か死ぬべきか それが問題だ。
新聞 一般紙の発行部数 予測と結果
2020年の予測 3242万7207部 → 【結果】3245万4796部
※コロナパンデミック発生以前の予測値(増税の影響により7%減少と予測)
2021年の予測 3000万部以下 → 【結果】3065万7153部
※大きく外れる
心を入れ替え 現実的な予測…
2022年の予測 2888万5169部 5.78%減少 −177万1983部
※現実的な予測値・2900万部を割り込む
2022年 令和4年 7月27日 追記
ニュースの時間です。
一般紙の発行部数は、前年と比較し、約195万部減少し、3486万部でした。現在の減少傾向が継続した場合、2030年までに、2000万部を割ることも予測されます。
日本新聞協会は、2019年度の新聞の発行部数を発表しました。2019年の一般紙の発行部数は、3486万部でした。前年と比較し、195万部の減少。
ピークの2001年の発行部数は4755万部で、この18年で、1269万部の減少となっています。
縮小傾向が明確となったのは、2009年以降で、この10年間で、1000万部が減少しています。2014年は、その年の4月の消費税率アップの影響により、140万部の減少。2018年、2019年は前年と比較し、共に、190万部以上の下落となっています。
2019年10月の消費税率の上昇(新聞は軽減税率適用により消費税率 8%と変化なし)に伴う負担増により、発行部数への影響は避けられない状況となっています。現在の減少傾向が継続した場合、2030年までに、発行部数は2000万部以下になることが予測されます。
さらに、人口減少が進行することや高齢者が介護施設に入ることにより、新聞購読を停止する「介護止め」、新聞のデジタル化の普及により、2030年までに、1000万部を割り込むことも予測されます。
「2050年のメディア」の著者、下山進氏は、現在の新聞紙を巡る環境を、「破滅的縮小」」と表現しています。
以上、ニュースをお伝えしました。
新聞部数・一般紙(スポーツ紙は除外)
Special Thanks 引用資料:一般社団法人 日本新聞協会 新聞の発行部数と世帯数の推移
https://www.pressnet.or.jp/data/circulation/circulation01.php
2021年度 最新版(2021年の新聞紙 一般紙の発行部数) 「2021年 新聞 一般紙の発行部数 3065万7153部・予測 2022年 一般紙の発行部数 2881万7724部。利権の為に魂を売ろう! 現状を肯定しよう! さよならジャーナリズムとやら… 「心臓の息の根が止まるまで、利権に向かってひた走れ」。新聞2022 「ジャーナリズムは捨てよ、ステマを行おう」 ジャーナリズム/権力批判は文春など週刊誌にお任せし、フジテレビのアナウンサーのステルスマーケティングや自治体の広報機関となった読売新聞(大阪本社)のように、金銭の対価 / 金儲けとしての「報道」「放送」「紙面製作」を行おう。背に腹はかえられない…」
新聞社崩壊 新聞紙発行部数 セット部数 販売所従業員数 新聞用紙消費量・「ワニの口」のように 発行部数と用紙消費量との差が拡大しつつある
新聞社の総売上高の推移 2020年・総売上高 販売収入 広告収入 その他収入
「2030年のメディア」(Version.1・グラフ 赤)
計算上の予測・新聞発行部数 一般紙のみ(スポーツ新聞を除外)を対象
2019年 3486万7965部 → 2030年 1746万5784部
※計算:2020年は−7%・2021年以降 −6%
年度 発行部数 減少数※ 減少率※
2020 32,427,207 -2,440,758 -7%
2021 30,481,575 -1,945,632※ -6%※
2022 28,652,680 -3,774,527 -11.64%
2023 26,933,519 -5,493,688 -16.9416%
2024 25,317,508 -7,109,699 -21.9251%
2025 23,798,458 -8,628,749 -26.6096%
2026 22,370,550 -10,056,657 -31.013%
2027 21,028,317 -11,398,890 -35.1522%
2028 19,766,618 -12,660,589 -39.0431%
2029 18,580,621 -13,846,586 -42.7005%
2030 17,465,784 -14,961,423 -46.1385%
2031 16,417,837 -16,009,370 -49.3702%
2032 15,432,767 -16,994,440 -52.408%
2033 14,506,801 -17,920,406 -55.2635%
2034 13,636,393 -18,790,814 -57.9477%
2035 12,818,209 -19,608,998 -60.4708%
2036 12,049,116 -20,378,091 -62.8426%
2037 11,326,169 -21,101,038 -65.072%
2038 10,646,599 -21,780,608 -67.1677%
2039 10,007,803 -22,419,404 -69.1376%
2040 9,407,335 -23,019,872 -70.9894%
※2020年を基準
「2030年のメディア」(Version.2・グラフ 青)
計算上の予測・新聞発行部数 一般紙のみ(スポーツ新聞を除外)を対象
2019年 3486万7965部 → 2030年 967万6464部
※計算:2020年以降、毎年 −11パーセント減少
年度 発行部数 減少数※ 減少率※
2020 31,032,489 -3,835,476※ -11%※
2021 27,618,915 -7,249,050 -20.79%
2022 24,580,834 -10,287,131 -29.5031%
2023 21,876,943 -12,991,022 -37.2578%
2024 19,470,479 -15,397,486 -44.1594%
2025 17,328,726 -17,539,239 -50.3019%
2026 15,422,566 -19,445,399 -55.7687%
2027 13,726,084 -21,141,881 -60.6341%
2028 12,216,215 -22,651,750 -64.9644%
2029 10,872,431 -23,995,534 -68.8183%
2030 9,676,464 -25,191,501 -72.2483%
「2050年のメディア」 著者 下山進
YouTubeより・著者と語る『2050年のメディア』下山進・慶応義塾大学総合政策学部特別招聘教授
主旨・発言(未来の予想は出来ないが…)
- 紙の新聞は加速度を付けて減少する
- あと5年で 新聞社の経営は維持出来なくなる
原因
- 高齢者(60代 70代)の健康寿命が超える
- 介護止め:介護施設に入ることにより、高齢者は新聞の購読をやめる。
(当方による)追記:発行部数の減少要因
- 若者の新聞 テレビ離れ
- YouTube ゲームなど可処分時間の移転
- 景気の影響 可処分所得の低下
- 少子高齢化の加速
- 人口減少
- スマートフォン モバイルデバイス(Apple iphone)の性能向上
- 高速モバイル回線 4G LTEの普及
※2020年から 5Gサービスも開始される
経済要因
- 2008年9月15日 リーマンショック(2009年度の発行部数は急落の傾向)
- 2014年4月 消費税率アップ5%→8%(新聞の発行部数は急落したと言える)
- 2019年10月 消費税率アップ8パーセント→10% ※新聞は軽減税率適用により、8パーセント
※2011年→2012年の減少幅が小さいのは、東日本大震災により国民が情報を求めた為、販売数への影響は少ない?
「2030年のメディア」大喜利
メディアの系列化・コングロマリット化・富豪による買収・マスメディア集中排除原則の廃止
(法改正や定款の変更など多種多様な障壁があるだが)
アメリカの潮流に倣うのなら、日本の新聞はいずれ、、、
- らくてん新聞
- ありばば新聞
- ホリエ新聞
- 村上新聞
- やふー新聞
- らいん新聞
※メディアの系列化(新聞 テレビ ラジオの完全統合 コングロマリット) - 「日本新聞協会」新聞
- あさひメディア
- よみうりメディア
- まいにちメディア
- きょうどう新聞
- じじ新聞
※ファンドベース - だぞーん新聞
- 国家による出資の産業再生機構新聞(再生機構ってまだ存在している?)
- 中華人民新聞
- スターズアンドストライプス新聞
- 日の丸第一新聞
- 日の丸第二新聞
に変化するのだろうか…
さよなら新聞 「5分後のメディア」・デジタル化 マネタイズの成功例… 大きく輝けるクオリティペーパー ニューヨークタイムズ、金融情報のウォールストリートジャーナル、日本での唯一の成功例 日経新聞
- 初期のころは、ウォールストリートジャーナルが課金化 デジタル化の成功例として取り上げらていた。金融経済(マーケット)情報に特化しているので、当然と言えるような気がする。
- 一般新聞のデジタル化の成功例として、アメリカのニューヨークタイムズが取り上げられる。ただ、米国内の他紙についての成功例に関する情報はない。地方紙は廃刊が増えているらしい…
- 日本でのデジタル化成功例は、日本経済新聞。日経電子版では、月10本の記事が無料購読可能(「ストーリー」の為に無料分を消費している)。証券会社の付帯サービスとして日経テレコンが無料購読可能。
New York Times… 「2014年イノベーション・レポート(2014 Innovation Report)」
「2014 Innovation Report」と検索すると、諸々のリンク先が表示されます。
New York Times… 「Journalism that stands apart」
「Journalism that stands apart」と検索すると、表示されます。
※当方は紙の新聞は購読しております。デジタル版は契約はしておりません。紙の新聞は解約する予定です。
新聞「紙」は消えて、新聞という概念は残る
25年前の話ですが、大学の講演会で東京工業大学名誉教授の橋爪大三郎(当時は助教授だったと思う…)氏は、
『新聞「紙」は消えて、新聞という概念は残る』とお話されていました。
当時の私にはまったく理解出来ませんでした。現状(概念≒電子 電脳 デジタル化と設定)から推察すると、25年前の点といまの点とがつながった(コネクティングドット)ような。。。
『新聞「紙」は消えて、新聞という概念は残る』。
1995年秋、大学で開催された講演会で、東京工業大学名誉教授の橋爪大三郎(当時は助教授だったと思う…)は、新聞の未来について語った…のだろう。
どのような題目、文脈だったのは覚えていない。25年が過ぎた今でも、この講演会で私が唯一記憶している言葉。ただ、意味は理解出来なかった。
紙が消えて、概念が残る… 社会学らしく聞こえる言葉だが、紙が消えたら、どのように新聞記事を読むのだろうか。
当時はまだ、「ポケベル」が流行り、「PHS(ピッチと呼んでいたよね)」が出現し始める時代。紙が消えた先の世界が電子 電脳 デジタル化であるのなら、今では当たり前のインターネットの未来を教授は見えていたということになるのだろう…
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「26世紀青年」 おバカ映画と表現されています。
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「逆境での冒険」 “Adventure in Adversity”
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